「ナンバー3解雇」は会長まで届いているのか?会社を守るのは耳の痛い情報

トップが知らなければ、問題が存在しないのと同じになってしまう

現場で見えている問題と、経営トップが受け取る情報は同じなのか

強い権限を持つトップほど、悪い情報がそのまま届く仕組みが必要になる

現場から改善を求めても実現しなかった事例があります。また、経営トップへ異論を伝えにくいという声もあります。ただし、私たちは「悪い情報がすべて隠されている」と断定するつもりはありません。だからこそ聞きたいのです。現場で起きている問題は、どこまで正確に会長へ届いているのでしょうか。途中にいる管理職が「こんな報告をしたら怒られる」「少し表現を弱くしよう」と考え始めれば、最初は大きかった問題も、上へ行くほど小さく見えてしまいます。最後に「特に問題ありません」と報告されたら、トップには判断のしようがありません。

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会長に必要なのは、良いニュースだけではなく判断できるだけの現実です

会社を良くしたいなら、悪い情報を持ってきた人を「面倒な社員」と見る前に、その中身を一度確認してほしいと思います。問題を早く知ることができれば、まだ小さいうちに対応できるからです。ある社員が資料を持って会議室へ入る。「あまり良くない報告があります」。その言葉を聞いた時、周囲が顔をしかめるのではなく、「聞かせてください」と椅子を向ける会社であってほしいのです。